Data analyst

2024年4月23日、日本でも「mRNAワクチン中止を求める国民連合」が運動を開始しました。 On April 23, 2024, the "National Coalition for the Discontinuation of mRNA Vaccines'' started a campaign in Japan. 「mRNAワクチン中止を求める国民連合」のホームページ Homepage of the “National Coalition for the Cancellation of mRNA Vaccines” https://stop-mrna.com/ 「mRNAワクチン中止を求める国民連合」に賛同するフォーム Form to support the “National Coalition for the Discontinuation of mRNA Vaccines” https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSeGRyoVSDsa-tpiwSK4AoWer2JLhrzXoxsg6-N3qhzx0eyXUQ/viewform?pli=1 署名サイト「Voice」で「自己増殖型(レプリコン)ワクチンを含むmRNAワクチン接種全般の即時中止を求めます」に署名しましょう! Sign "We demand an immediate halt to all mRNA vaccinations, including self-replicating (replicon) vaccines" on the signature site "Voice"! https://voice.charity/supporters/new?event_id=721

In the case of Japan, five different concentrations (dosages) of the origin strain vaccine BNT162b2 (community intramuscular injection), including the placebo group, were distributed. This can be seen from the data published by the Ministry of Health, Labor and Welfare. Five trend lines with different angular distributions can be observed. This is consistent with Uğur Şahin's 2021 paper in the scientific journal nature. Only three trend lines can be found in the Danish graph created under almost the same conditions, but this is probably because the population of Denmark is too small, about 5.8 million, and it is not large enough to supply all five types. . In other words, "human experimentation" was conducted in violation of international law. 起源株ワクチンBNT162b2(コミナティ筋注)では、日本の場合、プラセボ群を含め濃度(用量)が異なる5種類が流通していた。それは厚労省の公表しているデータからわかる。角度分布が異なる5つの傾向線が認められるだろう。これはウール・シャヒンの2021年の科学誌natureの論文と一致する。 ほぼ同じ条件下で作成されたデンマークのグラフでは3本の傾向線しか見い出せないが、これはデンマークの人口が580万人程度と過小であるため全5種類を供給し得る規模でなかったためだろう。 国際法違反の「人体実験」が行われたわけである。

【動画内の描画訂正】 2:19:56～ 「死亡予防効果(この呼称自体はアドバイザリーボード関係者から出てきた造語です)曲線」(赤色点線)のうちの、1回目接種と2回目接種の部分の描画が、二つに分裂するところ、一つに捉え間違えています。実際は接種の1回目の山と2回目の山がズレながら重なってます。その部分の山に合わせて二つの谷を描画しなければなりません。その2つの谷にそれぞれコロナ感染死亡者の山が出てくることになります。正確な描画に直した動画は、YouTubeの以下のリンク動画の2:00～の通りとなります。 https://www.youtube.com/watch?v=lRCIpVCIovs&t=118s 【字幕訂正】 33:26～ (誤)「受信し...」→(正)「受診し...」 46:33～ (誤)「(比較する新型コロナは1年間の集計ですが)」→(正)「(比較する新型コロナは2022年2月21日時点の一過性的途中ラップ的な一時的数値ですが)」 1:12:56～ (誤)「病症使用率」→(正)「病床使用率」 1:43:55～ (誤)「推計数時から割り出した推定｣→(正)「推計数字から割り出した推定｣ 季節性インフルエンザの致死率については、厚労省は、全数把握の対象ではない五類指定の感染症であるため公式に発表する統計を持っていないというスタンスです。 しかし、これですと「新型コロナウイルス感染症」との比較ができないことになります。 これまで謎とされてきた「季節性インフルエンザの致死率」について徹底的に解明してみました。 本編動画(所要時間 : 2時間15分15秒)は長いですが、ご覧いただければ幸いです。 本編動画の後に、1本3分未満程度の短編動画、①『ワクチン神話／インフルエンザワクチン編』、②『ワクチン神話／新型コロナワクチン編』の2本を付録しましたので、そちらもご覧いただければ尚幸いです。

2023年1月31日にYouTube側によって削除された2021年2月12日にYouTubeに投稿した動画『型コロナ騒動1周年。ピークを過ぎたのにワクチン接種? 冷静に考えればわかるはず　それは不要だと』の【再アップ版】です。(rumble公開/2023年2月1日) YouTubeが削除した理由は「誤った医療情報に関するポリシーに違反している」。 削除される前に動画の概要欄に付した説明文。↓ 日本で新型コロナウィルスによるとされる犠牲者の第1号が発生(2020年2月13日)してからちょうど1周年となりました。 この1年間で、どれだけのPCR検査が行われ、どれだけの陽性者が発生し、どれだけの入院隔離措置者が発生し、どれだけの重症者が発生し、どれだけの死亡者が発生したのか、そのピークを、日々の記録から辿っていきましょう。(※厚生労働省の統計による） この1年間(2020/02/10～2021/02/12)で、7,481,377件のPCR検査が行われ、411,751件が陽性者とされ(陽性者率5.504%)、6,774名の方が亡くなったとされています。致死率は1.645%です。 PCR検査が最大稼働したのは2021年1月20日の107,788件でした。 陽性者が一番多かったのは2021年1月9日で7,851人でした。 シーズンを通してみれば、これが流行の「ピーク」であったと推測できます。 入院隔離措置を受けた者の最大日はそこから11日後の2021年1月19日で71,270人。 医療崩壊は起きておりません。 そこから8日経過した2021年1月27日に重症者患者数が最大ピークの1,043名となりました。 重症患者数のピークから1週間から2週間遅れて1日当たりの死亡者数が統計に現われ、その最大のピークは2021年2月11日の121人でした。 新型コロナウィルスの流行のピークは過ぎました。 ワクチンはもはや不要です。 本動画では、YouTubeへの再審査請求に付したコメント(↓)も付録いたしました。 【再審査請求に付した私のコメント】 動画は、日本での当初1年間のコロナデータを提示してPCR検査数・陽性者数・重症者数・死者数のピークを示しただけの内容です。 その後、ワクチン接種が始まりますが、すでに1年以上前の武漢株を基にしたワクチンである為にブレイクスルー感染が繰り返され、厚労省はそれを糊塗するためにワクチンを接種した方が感染する割合が小さくなるとする陽性者数詐欺グラフを作成して公表しますが国会議員を通した感染症学を専門とする小島勢二名古屋大学名誉教授の指摘を受けてグラフを修正した結果、ワクチン未接種者よりも2回接種者3回接種者達の方が陽性になる比率が高くなることが判明し、厚労省はこのグラフの公表を以後取り止めました。ワクチンに感染予防効果が無い事が実証されています。 YouTubeチーム様、事実に基づいた対応を願います。

全国有志医師の会からの緊急呼びかけ動画【拡散動画】

2022年11月25日、子どもへの新型コロナワクチン接種を慎重に考える超党派議連が「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える｣勉強会を開催しました。 コロナワクチンを特例承認した審査機関PMDAの専門家が、「死因はワクチンが疑わしい」とした臨床医や病理解剖医の報告を全否定し「因果関係不明」とする事の意味を考えましょう。 小島勢二名古屋大学名誉教授がしつこく訊き出していたのは、この事です。 その上で、独立した第三者機関の新たな再評価調査専門家を指名して、福島雅典京都大学名誉教授が指摘したように、製薬会社の息がかかった評価委員会を解散させて、独立した調査委員会を立ち上げ、報告の上がっていない事例も含めた数万人以上に及ぶ死亡事例と数十万人以上に及ぶ副反応傷害事例の｢全例調査｣をしなければなりません。 この問題を採り上げなければ、問題は一歩も前に進みません。

2022年10月27日、参議院の厚生労働委員会での立憲民主党・川田龍平議員の質問の模様。 川田議員は非加熱輸入血液製剤事件(薬害エイズ事件)の被害者から国会議員となった立場から、今般の新型コロナワクチンでの被害者救済のための「子どもへのワクチン接種とワクチン後遺症を考える超党派議員連盟」(略称・「コロナワクチン超党派議連」)の会長を務めている。 4回目接種率が高い県ほど新規陽性者が最も多くなっている事や、2022年の(3回目接種の時期に重なる)2月3月そして(4回目接種の時期に重なる)8月の超過死亡数が激増している理由を追求した。 厚労省に対し「業界ではなく国民の命をより守れ」と強く訴えた。 【再アップ版】(本動画は「Y」で2022年10月28日公開されて70回ほど視聴されていたが、『2022年10月17日 名古屋市・河村市長定例記者会見』が同日に削除されたのと同時に、「動画が長すぎます」という意味不明の理由で「Y」に違法に二重ペナルティ的に削除されたものです。) 【質疑タイムライン】 0:10　●加藤勝信厚生労働大臣に「旧統一教会との関係」を質す。 　　0:43　加藤厚労大臣答弁。 1:48　●4回目接種では、ワクチン接種率が高い県ほど新規陽性者が最も多い「正相関」となっているが、この事実を厚労省はどう考えるか? 　　　●感染予防効果の中長期的な調査を行っているのか? 　　4:01　佐原康之健康局長答弁。 4:50　●新型コロナワクチンの有効性・安全性、コロナ感染症の蔓延予防効果・感染予防効果・重症化予防効果を分析することが重要なのに、厚労省は9月26日以降、新規陽性者や重症者のワクチン接種歴を追跡しなくなった。mRNAワクチンの中長期的な副反応を含めて、ワクチンの安全性を追跡調査しない理由は何なのか? 　　6:37　佐原健康局長答弁。 8:08　●国立感染症研究所が9月14日に公表した「今年1月から8月までの間に新型コロナに感染して死亡したとする子ども(20歳未満)」が「41人」だとしているが、内容を精査すると交通事故や別の病気で亡くなった子どもを多数カウントしていて、これはワクチン接種を「誘導」する為に発表したのではないか?　事実関係の説明を求める。 　　9:31　佐原健康局長答弁。 12:53　●事実は丁寧に説明するべき。恐怖を煽る情報発信は慎むべきだ。現状のコロナよりも、インフルエンザやRSウイルスの方が重大な問題である。 　　　 ●学童の接種では予防ストレス関連反応やイジメにつながり易く、乳幼児の接種では他のワクチンのスケジュールが過密で誤接種事故が起こり易い。小児の接種では「努力義務」を外すべきではないか? 　　14:32　佐原健康局長答弁。 15:20　●「努力義務」は外すべき。慎重な「情報提供」を望む。 15:58　●今年2月3月の「約3万人の超過死亡」について。3回目接種開始から10週目に当たるこの期間の「コロナ感染死亡者」は(統計上)約9000人なので、(統計上)残り約2万人が「コロナ関連以外の死亡者」だと思う。4回目接種開始から10週目に当たる今年8月の「超過死亡」も前年同月比約20%増加している。感染研は超過死亡の要因を「広い意味で、新型コロナの流行拡大の影響だ」と分析し、ワクチンの影響を否定している。超過死亡の原因についての国の見解を求める。 　　17:07　佐原健康局長答弁。 18:34　●ワクチンの追加接種後に生じた超過死亡についてのニュージーランドの論文がある。「追加接種と超過死亡の関連は明白である」と結論している。 　　　 ●日本における累積追加接種率と累積超過死亡の関係も、3回目接種では接種数と超過死亡との間の「相関係数」が「0.99」と極めて強い関係性が認められる。 　　　 ●ワクチン接種と死亡との間に「因果関係」が「無い」と断言できる根拠は有るのか? 　　20:10　佐原健康局長答弁。 20:28　●マスクについて。10月14日の厚労省の事務連絡で「本人の意に反してマスクの着脱を無理強いすることにならないよう周知する」とされているが、先般(10月20日)、国会内で猪瀬直樹議員(日本維新の会)に対してマスク着用を強制する場面があったが、それについてどう思うか? 　　21:17　加藤厚労大臣答弁。 21:39　●無理強いをしないことの周知徹底が必要だと思うが? 　　22:07　加藤厚労大臣答弁。 22:35　●子どもへの心理的影響も含め、学校での黙食など、マスク着用の同調圧力があるが、マスク着脱の無理強いをしない事の周知を徹底していただきたい。 23:19　●新型コロナウイルスの空気感染対策について。窓が無く有効な換気をできない室内の空気感染対策をどう考えているか? 　　23:43　加藤厚労大臣答弁。 24:30　●この3年間の感染対策は相変わらずワクチン接種と三蜜回避、マスクとアクリル板と手洗いだ。この冬に向かって窓の無い室内での空気感染対策を急ぐべきと思うが、どう考えているか?　 　　25:01　佐原健康局長答弁。 25:30　●厚労省は空気感染を否定してきた。(ウイルスの死滅効果が高い)光触媒や次亜塩素酸水の噴霧などが有効だと思うが、政府がこれらを積極的に推進していないのは何故なのか? 　　26:31　佐原健康局長答弁。 27:36　●次亜塩素酸水は2020年6月に経済産業省のナイト(NITE)が「新型コロナウイルスを不活化する」との試験結果を発表したが、厚労省が「空間噴霧を推奨しない」との通達を出した為に次亜塩素酸水の活用がストップした。しかし、今年10月24日の事務連絡で「(常在性ウイルスへの悪影響や目など粘膜へ噴霧しないなど)安全性情報や注意事項を守って適正に使用することを妨げるものではない」とした。改めて空気感染対策に取り組むよう求める。 　　28:47　佐原健康局長答弁。 30:09　●WHOのところは違うと思う。次亜塩素酸ナトリウムと次亜塩素酸水を混同している。WHOが使用を推奨していないものに次亜塩素酸水は含まれていないと思うが? 　　30:35　佐原健康局長答弁。 30:40　●そこは是非確認していただきたい。 31:09　●農薬の問題について。安全性評価(ADI)に1日摂取許容量という基準があるが、古い基準であり、未知のリスクを考慮した予防原則に立った農薬の安全性を考えるべきだと思うが、政府の考えは? 　　32:08　農林水産省大臣官房、佐藤正参事官答弁。 33:14　●令和3年度の農薬の再評価では、安全性試験成績に加え、関係する文献の提出を農薬メーカーに求めるなど、一定の進展があったが、しかしながら、農薬メーカーが提出する文献が「公平なもの」になるのか、利益相反の無い公平中立な文献蒐集が望まれる。政府の考えを求める。 　　34:02　佐藤参事官答弁。 35:30　●論文の提出が農薬メーカーからのみになっている点が不十分だ。広く公表されている論文の中から評価するよう求める。 　　　 ●「有効成分( = 主成分)の毒性の試験」のみとなっているが、「補助成分の試験」が行われていなかった。農水省はこれらの批判を受けて「農薬に含まれる補助成分の規制方針」を決定した。これにより、EUや米国などで規制されている「発がん物質」は農薬に使用できないことになった。 　　　 ●しかしながら、この規制される「補助成分」は「5年間の経過措置(猶予期間)」が設けられた。「5年間」とした根拠は?　もっと短縮すべきではないか? 　　37:08　佐藤参事官答弁。 38:10　●「5年」というのは「有効期間」だ。要するに、5年間で在庫処理させようというものだ。業界の事ばかり考えるのではなく、国民の健康のことをより考えるべきだ。 38:23　●農業就業人口の減少について。就農不安の一つ「奨学金問題」がある。奨学金の返還について、地方への交付金に支援金制度を設けるなど、国として支援していくべきではないか? 　　39:36　文部科学省大臣官房、西條正明審議官答弁。 40:42　●「食糧安全保障」、しっかりやっていただきたい。

2022年10月17日の定例記者会見で河村たかし名古屋市長は、「こないだ数出しましたけど、インフルエンザで亡くなっとる毎年の数の方がはるかに大きいんですわ。コロナより実は。ま、そういう事ですわ。」と語り、子供のコロナワクチン接種について「慎重に」と呼びかけた。【再アップ版】(この動画は2022年10月18日に「Y」に公開したものだが、10月28日にULした動画の報復的措置として削除された。削除理由は「誤った医療情報」) 【新型コロナワクチンの「有効性」を再々検証する】 日本で当初１年間の、新型コロナウイルス感染症(以下、「或る病気」と記載)に感染する割合が0.333%であったとしましょう。 その或る病気の病原性はその或る１年間の致死率で1.703%だったとしましょう。 約１億2500万人 × 0.333% = 感染者41万6814人 (2021年2月17日時点累計) 41万6814人 × 1.703% = 死亡者7100人 (2021年2月17日時点累計) その場合、死亡率は約0.006%、自然状態では1万7606人に1人が亡くなる計算です。 そこに、新型コロナワクチン(以下、「予防新薬」と記載)が出来たと言って有効率が95%だと豪語しています。 その予防新薬を製造した会社が言う有効率とは、死亡者を95%減らすのではなく感染者数を95%減らす発症予防効果だと宣伝しています。 つまり、その予防新薬を投与すれば、或る１年間の自然状態での或る病気の感染者が41万6814人だったならば、それを２万840人に減らすことが期待されたわけです。 しかし、一方で、その或る１年間でのその病気にかかった場合の致死率は1.703%だったのですから、その２万840人に減じた感染者の中からも同じように1.703%の人達が亡くなるでしょう。 ２万840人 × 1.703% = 355人、つまり、或る１年間の自然状態で出現するその病気の死亡者7100人は、その予防新薬を国民全員に投与すれば、95%減じて、死亡者はわずか355人になるだろうということも同時に予想計算できるわけです。 ウイルスは一般に「変異を繰り返しながら毒性を低下させていく」ものですから、その或る１年間の翌１年間には致死率が前１年間の致死率を下回っているでしょう。その予防新薬製造会社の予想した死亡者355人よりも少なくなることでしょう。 ウイルスは更に「感染力と毒性は反比例する」のが一般的ですから、死亡者数は相対的には減少させながらも、感染者数の方は絶対数的に増えていくはずです。予防新薬製造会社の予想通りに感染者( = 発症者)数を減らすことができるでしょうか? 実際に、その或る病気の、その予防新薬が投与されてから１年間の統計を見てましょう。 残念ながら、実際にその予防新薬を投与したのは国民の約８割の約１億人でした。 2500万人は投与を拒否しました。投与するかしないかは本人の自由意志ですから強制力はありませんし、まだ治験中の予防新薬だったので信用できなかったし、人体実験は国際法に違反する事でもあるので拒否した模様です。 予防新薬を製造した会社が効果を宣伝するところを信用すれば、１億2500万人全員にその予防新薬を投与した場合の1年間の想定死亡者数は355人でしたが、実際に投与したのはその８割の１億人に対してでしたので、この1年間の投与した1億人の中からの想定死亡者数も355人の８割に相当する284人が亡くなる程度に収まるはずです。 つまり、この予防新薬を投与された１億人の中から運悪く効果に洩れて死亡する人は284人程度に収まるということです。 その予防新薬は、2021年2月17日から投与が開始されたので、翌年2月16日までの政府の公けの機関の発表したその予防新薬の１年間の実績を追ってみましょう。 (その予防新薬の投与率は、2022年10月21日現在で、1回目投与率が81.4%、2回目投与率が80.4%、3回目投与率が65.8%、4回目投与率が30.0%ですが、2022年2月16日というのは3回目投与の最中に当たります。2022年2月16日の時点で、国民の約８割の約１億人が最低２回以上その予防新薬を投与しています。) 投与1年間の区切りに一番近い2022年2月4日までの分を集計した2022年2月18日に開かれた政府の公けの機関の部会で発表された(報告が上がっている分だけの)数字を見てみましょう。 〇医療機関から報告された副反応疑い累計数・・31221件 〇副反応疑いのうちの重篤報告累計数・・6454件 〇死亡報告累計数・・1474人 この予防新薬を投与した１億人の群で想定されていた死亡者数は284人、のはずでしたが、1474人が亡くなってしまいました。 この1474人は、事実関係・因果関係を、投与した医師と自治体がなかなか認めない厳しい現状の中でどうにか浮上してきた死亡事例であり、氷山の一角でしかありません。 予防新薬の投与が開始された2021年2月17日から2022年2月16日までの期間内の検査陽性者( ≠ 感染者)累計数は362万8113人( = 4044927人 - 416814人)で、これは国内人口約１億2500万人の約2.9%が陽性者( ≠ 感染者)となったことを示しています。 同じ期間内に或る病気で１万3593人( = 20693人 - 7100人)死亡したことになっていますので、この同じ期間内の致死率は0.37%だったとわかります。(※厳密には、或る検査で陽性になった者が死亡した場合は何でもかんでもこの或る病気での死亡にカウントしろとした「或の通達」の存在があるので、計算はさらに複雑化しますが、話を単純化するために、ここでは「或の通達」の存在を無視して話を進めます。「或の通達」を前提に計算すれば、この2021年2月17日から2022年2月16日までの期間内の致死率は10分の１の0.037% = 1359人の死亡とかになると想定されますが、一方で、毎日行われている或の検査の信頼性も10分の１の可能性がありますから、総じれば、致死率は0.37%という比率に近いものであると思われます。) この予防新薬は、感染者数を95%減らすとも豪語していましたが、41万6814人(2020年2月13日～2021年2月17日間の累計)から362万8113人(2021年2月18日～2022年2月16日間の累計)へ、減らすどころか、投与するほどに感染増強抗体が優勢になり１年間で9倍に増えてしまったのでした。 「或る病気」という不確定要素を留保する表現は、必ずしも世間一般が認容している病気「新型コロナウイルス感染症」だと認定しているわけではありません。或る単語を意味的に強調したり留保する際に単語の前後をカギカッコで括って「新型コロナウイルス感染症」と書き表す表現方法の場合も同じです。 既に広く知られているように現行のPCR検査ではヒトコロナウイルスや遺伝子配列の酷似した他のウイルスに対しても陽性反応します。 ですから、或る何かが存在しているのでしょうが、それが必ずしも「新型コロナウイルス」或いは「新型コロナウイルス感染症」という世間一般が認容している物を指しているとは限らないわけです。 世間一般が認容している「新型コロナウイルス」或いは「新型コロナウイルス感染症」と呼ばれる物に対する「存在しないという認識」は相変わらず維持されています。 人間に感染する「風邪の病原体」としてのコロナウイルス(ヒトコロナウイルス)は、ヒトコロナウイルス229E、ヒトコロナウイルスNL63、ヒトコロナウイルスHKU1、ヒトコロナウイルスOC43が知られていますが、その他にも、1960年に発見されその後サンプルが失われたヒトコロナウイルスB814が存在しています。 これらの学術上で確認されているヒトコロナウイルスは、人間に風邪症状を与えてたまたま遺伝子が研究されたために分類命名されたものです。命名分類されていないヒトコロナウイルスは他にも何十種類、何百種類とあるでしょう。 人間の体の中には現在、39種類のウイルスが常在している事が知られていますが、働きが未解明で名前が付けられていないウイルスも膨大な数存在しています。(39種類のウイルスとは別に、細菌約600種、細菌に感染するウイルス「ファージ」は分類可能なものだけで約450種も見つかっています。) 「新型コロナウイルス」という物が、ほとんどの人間に内在していた穏健なヒトコロナウイルスで、穏健であるが故に、武漢で中国の感染症チームが遺伝子の配列を継ぎ接ぎ推測してキメラウイルスとして確定した2019年12月までや、あるいは、ドイツのドロステン教授がPCR検査の検査対象ウイルスとして採用する2020年1月までには、「それ」が「命名さえされていなかったウイルス」であった可能性があります。 　 PCRの原理を知らない者が事実を誤認しないよう「陽性者( ≠ 感染者)」と断った上で、適正な形で比較考察するには、(ポルトガルの控訴裁判所も35サイクル以上では検査陽性者の97%が偽陽性になると断罪しましたが)不適正なサイクル数で行っている現行PCR検査に対して「或の検査の信頼性も10分の１」だという計算上の考慮すべき条件が追加的に与えられて初めて、「水増しされた死亡者数」と「水増しされた陽性者数」を同じ土俵の上で｢正確に」考察できるのです。

PCR法の発明者キャリー・マリス博士は生前「PCRの検査では病気であるかないかは判定できない」と証言しています。【再アップ版】(2020年9月28日に「Y」にULし即日削除された動画。削除理由は「誤った医療情報」「スパム、欺瞞、詐欺」) https://www.dailymail.co.uk/news/article-8679307/Experts-say-USs-coronavirus-positivity-rate-high-tests-sensitive.html dailymailの2020年8月30日の記事。 コロナウイルスと診断された人の最大90％が、他の人に感染するのに十分な量を運んでいない可能性があり、専門家によると、テストの感度が高すぎることが研究で判明 新しいレポートによると、7月にマサチューセッツ、ニューヨーク、ネバダでCOVID-19の検査を受けた人の最大90％がウイルスの痕跡をほとんど持っていませんでした。 専門家によると、今日のテストは「感度が高すぎる」ためかもしれない 米国では、PCRテストはCOVID-19の最も広く使用されている診断テストです。 PCRテストはウイルスからの遺伝物質をサイクルで分析し、今日のテストは通常​​37または40サイクルかかります 専門家は、古くて伝染性ではないウイルスの小さな痕跡があっても、患者は陽性であると考えるので、これは高すぎると言います 彼らはサイクル数を減らすことを提案します。これは、ウイルス量が多く、伝染性の高い人に当てはまります。 今日、米国では590万件のCOVID-19症例があり、182,000人を超える死者が出ています。 専門家によると、7月にマサチューセッツ、ニューヨーク、ネバダでCOVID-19の検査を受けた人の最大90％がウイルスの痕跡をほとんど持っていなかったため、今日の検査が「感度が高すぎる」可能性があります。 健康の専門家は、PCRテスト（米国でCOVID-19で最も広く使用されている診断テスト）は感度が高すぎるため、感染力がない可能性が高いため、システムにわずかな量のウイルスがある人を除外するように調整する必要があると言います。 今日、患者が感染した場合に「はい」または「いいえ」の回答を提供するPCRテストは、患者が体内にどれだけのウイルスを持っているかを述べていません。 PCRテストはウイルスからの遺伝物質をサイクルで分析し、今日のテストは通常​​37または40サイクルを要しますが、専門家はリスクをもたらさない非常に少量のウイルスを検出するため、これは高すぎると言います。 ニューヨークタイムズ紙によると、医師によると、サイクルのしきい値は少ない、つまりウイルスを検出するのに必要なサイクル数は、ウイルスを大量に抱えてリスクをもたらす人に当てはまるという。 　　　専門家によると、標準的なテストでは「比較的重要ではない」量のウイルスを保有している可能性のある膨大な数の人々を診断しているため、コロナウイルスの死亡率は高い感染率と比較して低い可能性がある 今日、米国では590万件のCOVID-19症例があり、182,000人以上が死亡しています。 木曜日に、米国は45,604の新しいコロナウイルス症例を記録しました。マサチューセッツ州とニューヨーク州での伝染率が全国的に当てはまるとすれば、実際に連絡先の追跡に参加して参加する必要があるのは約4,500人だけであろう。 ジョンズ・ホプキンスによると、日曜日の時点で、米国の毎日の陽性率は8.62％でした。世界保健機関は、COVID-19の広範なテストを実施した国は、再開する前に少なくとも14日間は5％以下に留まる必要があると述べています。 研究者は、解決策はCOVID-19を持つ最も感染力のある人々に焦点を合わせるために調整された閾値を用いた迅速なテストのさらに広範囲の使用であると言います。 この提案は、ホワイトハウスコロナウイルスのタスクフォースが最近更新したテストガイドラインに反しています。 先週の月曜日、CDCはそのガイドラインを変更しました。これは、曝露されたが症状がない場合は、「脆弱な個人でない限り、必ずしも検査は必要ない」、または医師がアドバイスするように言っています。 以前は、COVID-19に感染していることが確認された人物と密接に連絡した後で検査を受けることを推奨していました。 「無症候性の人々をテストしないという決定は、本当に後戻りです。実際、私たちはさまざまな人々の検査を強化すべきですが、まったく異なるメカニズムを通じてそれを行わなければなりません」とハーバードTHチャン公衆衛生学校の疫学者であるマイケル・ミナ博士はタイムズに語った。 「私たちはすべてに1種類のデータを使用してきましたが、それは単なるプラスまたはマイナスです。それだけです。私たちはそれを臨床診断、公衆衛生、政策決定に使用しています」とミナは言った。 「これが量的な問題であるという認識を放棄することは本当に無責任だと私は思う」とミナは付け加えた。 木曜日、トランプ政権は1億5000万の迅速なテストを購入すると発表しましたが、ミナはテストのプロセスを変更する必要があると言いました。 今日のテストに対する解決策は、患者がより低い数に感染しているかどうかを決定するために現在使用されているサイクル閾値を調整することであるかもしれません。 ほとんどのテストでは、40または37に制限が設定されています。つまり、テストで最大40または37サイクルを検出する必要がある場合、COVID-19は陽性です。 テストのしきい値は非常に高いため、生きているウイルスに感染している人や、感染による残り物でリスクがなくなった遺伝子断片がほとんどない人が検出されます。それは、人が去った後に部屋の髪を見つけるようなものです。 カリフォルニア大学リバーサイド校のウイルス学者、ジュリエットモリソン氏によると、専門家によると、ウイルスの適切なカットオフは30または35サイクルになるという。 ミナはカットオフを30に設定すると述べた。 ニューヨークの州立研究所ワズワースは、すでに処理されたCOVID-19 PCRテストのサイクルしきい値を分析し、7月に794の陽性テストが40サイクルのしきい値に基づいていることを発見しました。 カットオフが35の場合、これらのテストの約半分が陽性と見なされなくなります。サイクルが30に制限されている場合、約70％は陽性とは判断されなくなります。 ミナ氏によると、マサチューセッツ州では、7月に陽性反応を示した循環閾値が40であった人々の85〜90％が、閾値が30周期であれば陰性とみなされていた。 「私はそれらの人々のどれも、1人ではなく、接触追跡されるべきではないと言うでしょう」と彼は言った。 食品医薬品局は、誰が陽性であるかを決定するために使用されるサイクル閾値の範囲を指定しておらず、「民間の製造業者および研究所が独自に設定する」と述べた。 Centers for Disease Control and Preventionは、「政策決定」のためのサイクル閾値測定の使用を検討していると述べた。 CDCによると、独自の計算では、33サイクルのしきい値を超えるサンプルで生ウイルスを検出するのは非常に難しいことが示唆されています。 ニューヨークのコロンビア大学のウイルス学者であるアンジェラ・ラスムセン氏は、「人々がこれらすべてのテストからCT値を記録していないのは、まさに心を打たせるようなものです。 「バイラル負荷が高いか低いかにかかわらず、誰かがポジティブかどうかを知ることは有用な情報になるでしょう」と彼女は付け加えた。 FDAは、新たに感染した場合のウイルス量が少ない可能性があり、感度の低い検査ではこれらの感染を見逃す可能性があると指摘しました。 ミナは、そうであれば、それらの人々は再び試されることができると言います。 COVID-19に感染している人は、症状が現れる前の1〜2日で最も感染力が高く、約5日後に感染します。 ウイルス学の専門家は、テストの感度が低くても、それを必要とするすべての人を頻繁にテストするのに十分なほど速く、安価で豊富なテストが必要であると言います。 「最後の感染者をすべて捕まえることはないかもしれませんが、スーパースプレッダーを含め、最も感染力の高い人々を確実に捕まえるでしょう。それだけで流行は実質的にゼロになるだろう」とミナは言った。 ↓つづきをニューヨークタイムスで読む。 https://www.nytimes.com/2020/08/29/health/coronavirus-testing.html/?2020-08-29T09%3A00%3A20%2000%3A00 コロナウイルス検査は陽性です。多分それはすべきではない。 通常の診断テストでは、ウイルスの拡散を抑えるには感度が高すぎたり、速度が遅すぎたりする場合があります。 FDAによって承認された検査は、感染に対する「はい」と「いいえ」の答えのみを提供し、体内のウイルス量が少ない陽性患者として識別します。クレジット...ニューヨーク・タイムズのジョニー・ミラノ 2020年8月29日公開 2020年9月17日更新 米国の主要な公衆衛生専門家の何人かは、米国でのコロナウイルス検査についての無限の議論において新たな懸念を提起しています。標準検査は、比較的わずかな量のウイルスを運ぶ可能性のある膨大な数の人々を診断しています。 これらの人々のほとんどは伝染性である可能性が低く、それらを特定することは、伝染性である人々が時間内に発見されるのを妨げるボトルネックに貢献するかもしれません。しかし研究者たちは、最近の疾病管理予防センターによって提案されたように、解決策は検査を少なくすること、または症状のない人の検査をスキップすることではないと述べています。 「無症候性の人々を検査しないという決定は本当に後戻りです」とハーバードTHチャン公衆衛生学校の疫学者であるマイケルミナ博士はCDCの勧告に言及して言った。 「実際、私たちはさまざまな人々のテストを強化する必要があります」と彼は言った、「しかし、私たちはまったく異なるメカニズムを通じてそれを行わなければなりません。」 この方向への一歩となる可能性のあるものとして、トランプ政権は木曜日に1億5000万の迅速検査を購入すると発表した。 新しいコロナウイルスに対して最も広く使用されている診断テストは、PCRテストと呼ばれ、患者が感染しているかどうかの質問に対する単純なイエス/ノーの答えを提供します。 しかし、他のウイルスに対する同様のPCRテストは、感染した患者がいかに伝染性であるかについてある程度の感覚を提供します。結果には、患者の体内のウイルス量の大まかな推定が含まれる場合があります。 「私たちはすべてに1種類のデータを使用してきましたが、それは単なるプラスまたはマイナスです。それがすべてです」とミナ博士は語った。「私たちはそれを臨床診断、公衆衛生、政策決定に使用しています。」 しかし、イエス・ノーは十分ではない、と彼は付け加えた。感染した患者の次のステップを決定するのはウイルスの量です。「これが量的問題であるという認識を放棄することは本当に無責任だと私は思う」とミーナ博士は言った。 PCRテストはウイルスからの遺伝物質を周期的に増幅します。必要なサイクルが少ないほど、サンプル中のウイルス量またはウイルス量が多くなります。ウイルス量が多いほど、患者は伝染する可能性が高くなります。 ウイルスを見つけるために必要なこの増幅サイクルの数は、サイクルしきい値と呼ばれ、患者の感染力を伝えることはできますが、医師やコロナウイルス患者に送信される結果には含まれません。 マサチューセッツ、ニューヨーク、ネバダの当局がまとめた、サイクルのしきい値を含む3セットのテストデータでは、陽性と判定された人の最大90％がほとんどウイルスを運んでいないと、The Timesが確認しました。 The Timesが管理しているデータベースによると、木曜日に、アメリカ合衆国は45,604の新しいコロナウイルス症例を記録しました。マサチューセッツとニューヨークの伝染率が全国的に当てはまるとすれば、おそらく実際に隔離して連絡先の追跡に提出する必要があるのはたったの4,500人だけかもしれません。 1つの解決策は、患者が感染していると判断するために現在使用されているサイクルしきい値を調整することです。ほとんどのテストでは、40に制限が設定されており、37に制限されています。これは、テストプロセスでウイルスを検出するのに最大40サイクル、つまり37を必要とした場合、コロナウイルスが陽性であることを意味します。 閾値が非常に高いテストでは、生きているウイルスだけでなく、特定のリスクをもたらさない感染の残り物である遺伝的断片も検出される可能性があります。 サイクルしきい値が35を超えるテストは感度が高すぎるため、カリフォルニア大学リバーサイド校のウイルス学者、ジュリエットモリソン氏は同意しました。「私は人々が40がポジティブを表すことができると思うであろうことにショックを受けています」と彼女は言った。 より合理的なカットオフは30〜35だろうと彼女は付け加えた。ミナ博士は、この数値を30以下に設定すると語った。これらの変化は、患者のサンプル中の遺伝物質の量が、テストが陽性結果を返すために現在の標準の量の100倍から1,000倍でなければならないことを意味します-少なくとも、作用する価値のあるもの。 　　　　「人々がこれらすべてのテストからのCT値を記録しておらず、単に陽性または陰性を返しているだけだというのは、私にとってはちょっと驚かされます」とあるウイルス学者は語った。クレジット...エリン・シャフ/ニューヨーク・タイムズ 食品医薬品局は電子メールで声明の中で、誰が陽性であるかを判断するために使用されるサイクル閾値の範囲を指定しておらず、「商業メーカーや研究所が独自に設定している」と述べた。 Centers for Disease Control and Preventionは、「政策決定のための」サイクル閾値測定の使用を検討していると述べた。当局は、措置が「適切に使用され、我々がそれらが何を意味するかを確実に知ることができる」ことを確実にするために、FDAおよびデバイスメーカーと協力する必要があると述べた。 CDC自身の計算では、33サイクルのしきい値を超えるサンプルで生きているウイルスを検出することは非常に難しいことが示唆されています。一部の州立研究所の関係者は、CDCがしきい値を記録したり、連絡先追跡組織と共有したりするよう求めていなかったと語った。 たとえば、ノースカロライナ州の研究所では、37サイクルのカットオフに基づいて結果を自動的に分類するサーモフィッシャーコロナウイルステストを使用しています。研究所の広報担当者は、テスターは正確な数にアクセスできなかったと述べました。 これは、この病気について学ぶための大きな機会を逃したことになる、と一部の専門家は述べた。 ニューヨークのコロンビア大学のウイルス学者であるアンジェラ・ラスムセンは、次のように述べています。「人々がこれらすべてのテストからCT値を記録していないのは、ちょっと心を打たせるようなものです。 「バイラル負荷が高いか低いかにかかわらず、誰かがポジティブかどうかを知ることは有益な情報になるでしょう」と彼女は付け加えた。 ニューヨークの州立研究所であるワズワースセンターの職員は、処理したテストのCT値にアクセスし、タイムズの要求に応じてその数を分析しました。7月に、ラボは40サイクルのしきい値に基づいて872個の陽性テストを識別しました。 35のカットオフでは、これらのテストの約43％が陽性とは見なされなくなります。サイクルが30に制限されている場合、約63％が陽性と判断されなくなります。 ミナ博士によれば、マサチューセッツ州では、7月に陽性反応を示したサイクル閾値40で85〜90％の人が、閾値が30サイクルであれば陰性とみなされていた。「私は、それらの人々の誰も、1人ではなく、接触追跡されるべきではないと言うでしょう」と彼は言った。 これらの数を知らされた他の専門家は驚いた。 ハーバードグローバルヘルスインスティチュートの責任者であるAshish Jha博士は、次のように述べています。「少年、それは私たちがテストについて考える必要がある方法を本当に変えますか？」 ジャー博士は、必要な検査の量、頻度、または速度に対応できないため、PCR検査は問題であると考えていたと述べた。「しかし、私が認識していることは、問題の本当に重要な部分は、テストする必要のある人たちもテストしていないということです」と彼は言った。

厚生労働省の統計によると、2022年2月3月、新型コロナウイルス感染症による死亡者が激増しています。 しかし、その大部分は【ワクチン接種後死亡者からの死因付け替え】です。 この犯罪的な統計操作は、厚労省が2020年6月18日に発出した事務連絡【6・18通達】によって惹き起こされたものです。 ※訂正(38分57秒)…「S領域以外で29の変異が」→「S領域以外で27の変異が」

本編『データと論文から読み解く 新型コロナウイルスと新型コロナワクチン』は、以下のURLよりご視聴できます。 https://rumble.com/vpcbeb-42565043.html

新型コロナワクチンには「リンパ球数の低下」という致命的欠陥があります。 それによって抗体が産生できなくなり免疫機能が抑え込まれるため、持病が進行したり新たな病気に罹りやすくなります。 論文と統計を解析すると、世界各国でワクチン接種後に重篤化したり死亡する人が大量に発生している理由がわかります。 【訂正】 12:27 ～ (誤) 世界保健機関(WHO)が2020年4月に　→　　(正) 世界保健機関(WHO)が2020年2月に https://www.who.int/classifications/classification-of-diseases/emergency-use-icd-codes-for-covid-19-disease-outbreak