X22レポート 4月14日放送翻訳動画 後編その１ 数の力、民衆の力、トランプさんからのメッセージ、プラスプラスプラス

大手薬品メーカーたちはパンダミック騒ぎが落ち着いてきたので、そろそろ別の話題をだそうとしています、今度はグローバルウォーミングという危機感を作りだす予定を発表しました。ここで、著名な作家のスティーブ・ディーズさんのツイートを紹介しましょう。Show more

「すべては仕組まれています。この世の流れというものは偶然には作られません。
グローバルウォーミングというもの自体も自然なものではなく人工的に仕組まれたものです
と言いました。

そして今回CNNのディクレターも、コロナの恐怖をそのまま温暖化の恐怖に結びつけろという指示を受けていると言うのです。

さらにライアン・サーベドラさんのツイート紹介します。
彼はサイエンティフィックアメリカンの記事をリツイートしています。
これはアメリカの科学雑誌で、記事にはこう書いてます。世界中の主要な報道機関と合意をして、気候変動に関する報道で、今後は、クライメートエマージェンシー（緊急気候変動）つまり、気候の危機という言葉を使うことになりました。

今回の決定についてのメディアが与える影響についてはこちらを参照くださいと、
最近起きているテキサス州の停電、カリフォルニアの枯渇（こかつ）問題はすべて気候変動が理由です、、、、と書いています。

覚えていますか？トランプさんが以前に大統領時代、G２０でパリ協定に反対を表明してこの詐欺イベントから脱出したのを。そうです、トランプさんのせいで、このビッグプロジェクトが遅れたのです。だからディープステートは気候変動という次の詐欺を急いで間に合わせないといけないのです。

温暖化を防ぐというのは地球のためのプロジェクトではありません。すべてはこれもお金のためのイベントなのです。金儲けの詐欺スキームなのです。

ディープステートの手下議員のジョン・ケリーさんの次のコメントをみてください。「地球はもうあと９年しかない」と滅亡の危機をあおっています。

こうして地球の警告をだすことで、みんなにお金を出させる詐欺なのです。クリーンエネルギービジネスのために金を出せと騒ぐのです。それこそお金が儲かるからです。

バイデンがアフガニスタンのアメリカ兵を９１１の日までに引き上げるということを発表しました。果たしてこれは実現するのでしょうか。前回は2022年までに引き上げると発言したので、信用はできません。これはおそらく少し希望を持たせるためのただのでまかせです。

なぜなら兵に戦争させるとそれもお金になるので、簡単には引き揚げられないのです。しばらく駐留させて、そしてまた戦争を作りだし、そこへ移動させる可能性も残っています。今のロシアとウクライナの戦争に仕込むかもしれません、つまり、これは戦争の終わりではなく、戦争のはじまりなのです。

兵をひきあげる予定の日を９１１にしたのはわざと
でしょう。これは批判をかわすための撤退フェイクです。彼らがどんなに引き上げたくないか、これはトランプさんが撤退の発表をしたときをみれば明らかです。このときのメディアはトランプさんを散々叩きました。そして、今撤退を発表するバイデンにはメディアは称賛を送ります。本音は撤退したくないのです。ただの賞賛詐欺ネタです。

このままロシアを挑発してクリミア問題で戦争をしかける準備をしているのだろうと思われます。ロシアのプーチンは当然バイデンは偽物だというのは知ってるので、戦争の乗ってこないとは思います。

トランプさんの仕掛けたこの状況は、あえてこうした一連の騒ぎを通じて、我々に自由の大切さを伝えているのだと思います。過去のご先祖の人たちは命をかけて国や自由を守るために戦ってきました。

しかしわたしたちの自由は今ディープステートによりもろくも崩れていっています。
ここで彼らと闘うために、そして本当の自由を獲得しないといけないときなのです。
これはとても重要なことです。

もしトランプさんの大統領時代の４年がなければ今ごろ、アジェンダ２０２１実行により、ジョージアガイドストーンの目標通り人口削減で現在は５億人以下まで殺されていたかもしれないのです。そしてこの計画はまだなくなっていません。むしろこれから加速するのです。

これを阻止するためには、過半数の人を目覚めさすしかありません。今の現状をもっと拡散してそして目覚めていない人にも、現実的な情報を見せていってください。

トランプさんはディープステートのシナリオブックを持っているはずです。
だからこそワクチンを言い訳にさせないためのジョンソンジョンソンと早めに組んで
去年4月に9億ドルのワクチン契約をしたのです。

コロナはヒドロクロロ菌とイベルメクチンによりおさえることができると結果もわかっています。ワクチンについては不安定ではありますが、取るなという
わけではなく、あくまでも選択肢のひとつとしていろいろあり、人が自由に
選べる環境が重要だということをここで強く主張させていただきます

だからコロナを特別視しないで通常のインフルエンザと同じようにそれぞれの人が気をつければ良いわけです。インフルエンザでここまで緊急事態宣言や、ロックダウンしますでしょうか？

カリフォルニア州知事のギャビン・ニューサムさんが現在リコールの危機を迎えています。無意味なロックダウンを連発させて市民の権利を無視したということで過去に６回ほど最高裁の訴訟で負けているようです。そして再び法廷に呼び出しがあるようです。退任まで時間の問題のようです。

訴えの内容は知事が状況の対処をしないで、安易にロックダウンを強要したことで教会を強制的に閉めてしまったことを問題視されています。

裁判所はロックダウンという安易な解決策ではなく、科学的な根拠を使い、それをきちんと考慮した上で、宗教の自由を守りながら対応するように注意をしたそうです。しかしそれにもかかわらず知事は無視をしてロックダウンしかしなかったので裁判での敗訴の判決につながったとのことです。

ニューサム知事は権力を濫用（らんよう）して差別的な行為を繰り返したと批判されています。
これは非常に大きな裁判結果となりそうです。最高裁がロックダウンを行った知事たちを追求する法律になりそうです。

ここでq掲示板の４０１４を見てみましょう。掲載日は４月３０日２０２０年です。

どのようにして人々の憲法上の権利を制限しますか？

そして、4219も同時にみてみましょう。
5月１２日２０２０年の掲載です。

メール投票のための駒として利用された人々。
それは、ウイルスのことなのか、選挙のことなのか。
これはウイルスのことなのか、それとも国家の救済のことなのか？
市民的自由の排除？
憲法上の権利の排除？
D党へようこそ。
休眠状態の人々は、言われたことを受け入れる。
司法省の介入は？
Q

最高裁判所でニューサム知事が６回もまけている理由は、彼の行動が憲法違反だからなのです。この判例を使って同じことをした知事に責任をとらせることが可能になります。パンダミックでも憲法を優先という結論につながるわけです。これはやがて最終的にバイデンにも適用が可能になる日が近づいているわけです。

最高裁が言うようにきちんと科学的な対応策として公にヒドロクロロキンの効果をファウチ発表しておけばロックダウンを悪用することなく、国民の健康を維持することができたということが臨床できればロックダウンを指示した知事を追求できます。これはディープステートの計画外のできごとです。

先日、ミネソタ州のミネアポリス郊外で、警察官に停車を命じられて職務質問を受けた際に、同車にいた20歳の黒人男性が、白人の女性警察官に射殺されました。死亡したのはダンテ・ライトさんという方でした。この事件は大騒ぎになり、白人警察官による黒人差別の殺害ということで、BLM活動家たちが暴動を起こしています。

ジョージフロイドさんの時の二の舞ということで結びつけられています。さらに白人女性警官の自宅住所がネットで公開されて騒ぎがいっそう大きくなっています。この事件の背景には何があるのでしょうか。

CNNの報道では、ミネソタ州はバックミラーに芳香剤がぶささげてあると運転が危険なので、今回もそれで警察が車をとめて、騒いだので殺されたと言われていますが、実際は違います。本当の背景は次の通りです。
ダンテ・ライトさんは、「2019年に820ドルで女性の首を絞めて銃を突きつけた」ととして、加重強盗未遂容疑で逮捕状が出ているのです。

ライトさんはで懲役20年の判決が下される可能性を持っていました。事件の内容は次の通りです。ライトさんが19歳のときに女性の家に遊びに行って、その女性が1人が銀行に行って820ドルのお金を家賃としておろして、それをもう1人の女性に渡してから仕事に出かけました。

ライトさんはお金を預かった2人目の女性が出かける際、その女性を抱きかかえようにしたとされています。報告書には、「820ドルの現金は被害者の下着に挟まれており、ライト被告は被害者の首に手を回し、下着の下から現金を引き出そうとしながら首を絞めた」と書かれています。

白人女性警察官は、逮捕令状がライトさんにでていることを知って止めようしましたが、逃亡しようとしたところ、スタンガンと間違えて鉄砲を使ってあわてて打ってしまったという事件なのです。

これは本当に暴動を起こすべき事件なのでしょうか。そしてさらに奇妙な情報もあります。それはブラックライブマターのきっかけとなったジョージフロイドさんのガールフレンドは実はダンテライトさんの高校時代の先生だというのです。
これは奇遇すぎませんか？なんだかおかしな感じがします。

ここで先ほど数百の企業が不正選挙防止策に反対をしている動きをしているとお伝えしましたが、これまた奇妙だと思いませんか、なぜ企業が不正選挙を推進するのでしょうか。彼らは企業なので自分たちの仕事をすれば良いわけで、なぜ不正選挙を応援するようなまねをするのでしょうか。ここにディープステートの闇があるわけです。

ドナルドトランプジュニアさん（トランプさんの息子さん）が次のようなツイートをしました。アメリカ企業は、自由を奪うワクチンパスポートを推進し、ソーシャルメディアで保守派を検閲し、常識的な有権者ID法を阻止しようとしています。これらの邪悪な企業は、根っからの非アメリカ的存在です。共和党はついに彼らに立ち向かう時が来たのです。